書いてはいけない――日本経済墜落の真相

経済アナリストとして知られる森永卓郎さんが、ステージ4の癌告知を受け「命あるうちこの本を完成させ世に問いたい」という強い思いで完成させた一冊として紹介されています。

本書では、メディアでは決して触れられない3つのタブーについて、大きなリスクを承知の上で告発していく内容になっているそうです。

• •ジャニーズの性加害問題
• •財務省のカルト的財政緊縮主義
• •日本航空123便の墜落事件

特に、動画内では「財務省」と「日光機事故」について詳しく解説されています。

第2章「財務心理教」

財務省がなぜ増税路線を突き進むのか、その問題を「財務心理教」という言葉で表現し、旧統一協会との共通点を比較しながら分析しているとのこと。

• •恐怖を煽る手法: 「財政破綻する」「ハイパーインフレになる」といった恐怖を煽り、増税を正当化しようとする姿勢が共通していると指摘されています。
• •アベノミクスの失敗: 金融緩和でアクセルを踏みながら、消費税増税でブレーキをかけるという矛盾した政策を強行させるほどの力を持っていると説明されています。
• •省内の評価基準: 財務省内では「増税は勝ち、減税は負け」という風潮があり、それが良い天下り先を得るための自己目的化しているのではないか、と警鐘を鳴らす内容だそうです。

第3章「日光機123便墜落事故」

1985年のこの事故が、実は日本経済を転落させるきっかけになったのではないか、という衝撃的な仮説が提示されています。
公式見解である「ボーイング社の修理ミス」に多くの疑問を投げかけており、これは「事故」ではなく「事件」ではないかという視点で書かれているそうです。

• 数々の不可解な点
  • •救助が13時間以上も遅れ、助かるはずの命が失われたこと
  • •米軍が救助を申し出たが、自衛隊に断られたという証言があること
  • •墜落直前に自衛隊機が追尾していたという複数の目撃証言があること
  • •ボイスレコーダーなどの一次情報が固くに隠されていること

そして、墜落の原因は自衛隊の開発中ミサイルが誤って当たったという説を紹介し、その証拠隠滅のために救助が遅れたのではないか、と考察されています。

この日本の失態をアメリカに隠してもらう見返りとして、その後の「プラザ合意」や「日米半導体協定」といった、日本経済に致命的なダメージを与えた不平等な協定を飲まざるを得なかったのではないか、という仮説にまで繋がっていくそうです。